その事業、自分たちがやるべき確かな根拠はあるか?|コラム|スコラ・コンサルト
その事業、自分たちがやるべき確かな根拠はあるか?

その事業、自分たちがやるべき確かな根拠はあるか?

野口 正明 | 2016.05.11

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その事業、自分たちがやるべき確かな根拠はあるか?

あなたの会社、事業部、プロジェクトチームが「このアイデアで新規事業を立ち上げよう、既存事業を刷新しよう」というとき、「他ならぬ自分たちこそが、それをやるにふさわしい」と胸を張れる確かな根拠はあるでしょうか。

IoT、機械学習、FinTech、インダストリー4.0(I%%%、ともすれば昨今もてはやされているビジネスの新しいコンセプトやテクノロジーを取り入れようと、外部調達に走ってはいないでしょうか。自分たちの土壌(蓄積資源)の中から独自のタネ(強みの源泉)を見つけ、思いあふれるメンバーから成るチームの力で、新しい価値の創造へと結実させていく。そんな花の咲かせ方をする努力の必要性を、私は感じています。

 

株式会社ISOWAは、1920年に創業した段ボール製造機械の老舗メーカーで、社員数は約300人。長年にわたって、私たちと風土改革の志を共にし、実践を通じて互いに学んできたパートナーといえる関係です。 2000年に風土改革に着手して以来、その取組みを自分たちの個性にしながら継続してきました。

 

その土台の上に、次世代の事業戦略を創るべく、2014年4月から満を持して「戦略言語化ミーティング」をスタートさせました。2年かけたチームによる戦略議論は、4つのステージで展開されました。そのつどメンバー構成も大きく変わりながら進んできましたが、ブレることなくずっと問い続けてきたことがあります。

「ISOWAにしか実現できないお客様にとっての価値は何か?」

そして、ついに2016年4月1日から、“機械を止めない”という価値を軸にした、ユーザーの設備維持トータルコストの削減に寄与する革新的なサービスが、あるお客様のパイロットケースとして始動することになったのです。

 

特筆すべきことは、そのサービスのアプローチが、めざすものをあらかじめ固定化してしまう計画・目標達成型ではなく、めざすことそのものをお客様とともに進化させていく「プロセス生成型」であるという点です。このアプローチの源流に何があるかといえば、そう、「仲間と一緒に悩み、語り合い、チームで考え抜いて新しい答えをつくり続ける」という風土改革のコアプロセス、現実に立って実行しながら当事者でデザインしていく発想そのものです。

それはメーカーにとって、自社におけるチームにとどまらず、お客様も「一緒に考える」チームをつくり、バリューチェーンとしてのさらなる高みをめざしていくというチャレンジに他なりません。

 

角度を変えていえば、私たちが30年に及ぶ風土改革の実践支援の中で、ひとつの目に見える成果として結実させてきたのが、このようなチームによる事業イノベーションです。

 

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著者プロフィール

野口 正明

野口 正明

MASAAKI NOGUCHI

「チームイノベーション」を得意とし、事業改革や営業改革、中期経営計画策定等の領域で、個人プレーの限界をチームによって乗り越え、その組織ならではの強みの源泉を発見し、イノベーティブなテーマ創出と実行につ…

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